インテルが2Q決算コールで、次世代の最先端プロセス「14A」を2028年に大量量産体制へ移行することを2Q中にすでに社内決定していたと正式に確認したと、半導体アナリストのジュカンが伝える。14Aはインテルが準備中の次世代半導体製造プロセス(ノード)で、High-NA極端紫外線(EUV)露光装置を使うインテル最先端の工程とされる。インテル経営陣はコールで「14Aの初期開発は順調に進んでおり、多様な顧客との協業モメンタムが高まっていて、性能・電力・密度・コスト・スケジュールのすべてで14Aが強い競争力を持つとますます確信している」と述べた。続けて「2027年後半に社内製品向けのリスク生産(本格量産前の初期試験生産)を開始する予定で、2Q中に大量量産のランプを2028年へ全面的に確定した」と語った。ジュカンはこの発言について、ウォール街はこれまで14Aの大量量産は2029年になってようやく可能だろうと懐疑的に見てきたが、今回インテルがその時期を実質1年前倒しして確認した形だと指摘する。インテルは先に発表した2Q決算で、AIデータセンター需要に支えられ15年ぶりの最大売上成長を記録しており、14Aスケジュールの再確認は、インテルがファウンドリ事業でTSMCと競争できる最先端プロセスを予定通り確保できるかという市場の疑念を一部払拭する信号として読まれている。
Why it matters · ウォール街が2029年と見込んでいた14Aの大量量産時期を、インテルがすでに2028年に確定していたと明らかにしたことは、ファウンドリ事業でTSMCに追いつく最先端プロセスを予定通り確保できるかという市場の疑念を和らげる信号であり、好決算に続くロードマップの再確認としてインテル再評価の物語を後押しする。
考えるべき点 · インテルは14Aの量産時期を市場予想より1年前倒しして確定したというが、実際の大量量産までまだ2年以上残っている。今回の発表だけでインテル・ファウンドリの信頼回復が始まったと言えるだろうか、それとも実際の歩留まりと顧客獲得で証明されるまでは言葉だけのロードマップだろうか。