日経平均が7万円を超え、誰もが「なぜここまで上がるのか」と尋ねる。円安分析の第一人者、みずほ銀行チーフマーケット・エコノミストの唐鎌大輔氏の答えは一枚の表だ。2022年以降の世界20の株価指数を上昇率順に並べ、その横に各国の通貨変化率とインフレ率を置いた。パターンは明快で、株価が大きく上がった国ほど通貨が下がり、物価が上がっていた。日本はその型にぴったりはまる。結論はこうだ。日経7万円は日本が強くなった証拠ではなく、慢性的な円安とインフレが「失われた30年」のデフレを清算していく過程の裏面である。円建てのモノの値段が軒並み書き換えられる一方で、円そのものの購買力は落ちていく。そして慢性的な円安が解消されない限り、指数の上昇も続くという。家計へのせめてもの救いは新NISAの導入で、株を持つことがこの値段の書き換えについていく数少ない手段だと締めくくる。
Why it matters · 日経7万円が業績の物語ではなく通貨現象なら、日本株買いと円売りは同じベットだ。「日本復活」という見出しの読み方が変わる。