業績や大型契約、資産売却など株価に影響する事実は企業が任意に選んで伝えることはできず、所定の様式で公表する。米国では8-Kや10-Qがそれにあたる。記事より開示が先であり原典なので、数字が食い違うときは開示を確認するのが正しい。