ゴールドマン・サックスが中国DRAM業界の専門家とコールを行い、半導体アナリストのJukan氏がその要点を伝えた。 核心は、中国DRAMメーカーの販売価格がすでにサムスン電子、SKハイニックス、マイクロンといった 世界大手と同水準まで上がってきているという点だ。 「歩留まり」とは、ウエハー1枚から正常に動作するチップが取れる割合のことだ。 歩留まりが低いと不良チップの廃棄が増え、同じ量を作るのにコストがかさむ。 このコールによれば、中国勢の歩留まりは大手より低い可能性があるが、それでも価格は下がっていない。 コストがかさむのに価格を下げないということは、二つのうちどちらかを意味する。 シェア防衛のため損失を許容しているか、政府補助金がコスト差を埋めているかだ。 いずれにせよ、世界のDRAM価格の主導権がこれまでのように大手だけの手にあるわけではないことを示唆する。 技術ロードマップも語られた。 中国DRAMメーカーは2027年に3D積層DRAMでさらに進展する見込みで、 合肥、上海、北京で進む増設は2028年までに完全稼働する予定だ。 一部の工場は、回路をウエハーに焼き付ける露光装置、いわゆるリソグラフィ装置を除けば ほとんど中国製設備で動いているという。 この例外にこそ、米国が対中半導体規制をリソグラフィ装置に絞ってきた理由が表れている。 他の工程装置はすでに中国製への置き換えが進んでおり、 リソグラフィさえ止めれば中国の先端DRAM自立を遅らせられるという前提が根底にある。 その前提がいつまで持つかが次の注目点だ。
Why it matters · 中国DRAM各社がコスト面の不利にもかかわらず大手並みの価格競争力を持つなら、世界のメモリー価格決定権の重心が移りつつある兆しかもしれない。
考えるべき点 · 歩留まりが低くても価格を合わせる中国DRAM、損失覚悟のシェア防衛か補助金の力か?