AI相場にほとんど乗れなかった493社が次の番なのか?

S&P500からマグニフィセント7を除いた残り493社の利益は、2026年第2四半期に前年比22.8%増と推定された。 同じ四半期のマグニフィセント7は31.1%だったので、二つの集団の差は8.3ポイントまで縮んだことになる。

マグニフィセント7は第2四半期もS&P500の利益成長の主役か (ファクトセット、2026-07-20)

출처: insight.factset.com

1四半期前まで、この差ははるかに大きかった。 2026年第1四半期はマグニフィセント7が63.2%、残り493社が17.4%だった。 1四半期で差が5分の1未満に縮まったことになる。 ソーシャル・アービトラージ投資家のクリス・カミロが今賭けているのが、この地点だ。 彼は、AI相場にほとんど乗れなかった多数の企業で、数十年ぶりの大きな利益ブームが起きるとみている。

縮まったのは比率だ

成長率は出発点が低ければ簡単に上がる。 1年前に利益が大きく落ち込んだ会社は、少し戻すだけで大きな成長率が付く。 だから比率が縮まったという事実だけでは、お金がどこへ行ったかはわからない。 金額で見ると絵が変わる。

比率では差が縮まり、金額では依然として2社が大半を持っていった。 二つの数字が同じ四半期について別のことを言っている。

生産性の統計はまだ静かだ

カミロの論は、AIが利益を増やすにはその前に生産性を上げなければならないという前提の上に立っている。 その生産性は国全体で四半期ごとに測られている。 米労働統計局の集計で、2026年第2四半期の非農業部門労働生産性は年率1.4%増だった。 第1四半期は0.8%で、前年比では2.2%になる。 2019年末以降の今の局面の平均は年2.1%で、一つ前の2007年から2019年までの1.5%よりは高い。 緩やかな改善であって、ブームと呼ぶ大きさではない。

AIの生産性効果がデータに出てこない、セントルイス連銀が決算説明会を調べた (フォーチュン、2026-07-31)

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セントルイス連銀は2000年から2025年までの企業の決算説明会、約49万件を読み込んだ。 生産性を語る際にAIに触れる割合は2025年末に約15%まで上がったが、そのうち約95%はこれから期待される効果であって、すでに実現した効果ではなかった。

同じ局面を利益の勘定で見るか、生産性の統計で見るかで答えが分かれているのだ。

マグニフィセント7を超える四半期

二つの読み方をつなぐ橋は人件費だ。 AIが利益を増やす最も速い道は人がしていた仕事を減らすことであり、それは統計にまず人員削減として現れる。 チャレンジャー・グレイ・アンド・クリスマスの集計では、2026年7月に米企業が発表した人員削減は33,429件で、うち10,970件がAIを理由に挙げた。 今年の累計削減の約4分の1が同じ理由で、5か月連続で最も多く挙げられた理由だった。 数字はすでに動いているが、浮いた人件費が利益として残るかどうかは次の四半期の勘定で初めて確認できる。 だからカミロが正しかったかを決めるのは指数ではなく、二つの集団の成長率の順番だ。 第4四半期の集計で残り493社がマグニフィセント7を上回れば利益は実際に広がったことになり、順番がそのままなら、縮まった差は低い出発点が作ったものだったことになる。