速報: 世界の家計純資産が前年比+7.3%増え、2025年に過去最大の570兆ドルとなった。
これを主に牽引したのは株式で、増加分の57%を占めた一方、不動産の寄与は15%にとどまった。
先週コベイシ・レターが伝えた数字のうち8つを選んで一列に並べた。 個別に見ればそれぞれ別の話だが、並べると同じ方向を指している。 世界の家計の純資産は2025年に過去最大の570兆ドルとなった。1年で7.3%増えている。 増加分の57%は株式から出ており、不動産の寄与は15%だった。
570兆ドルは1年で40兆ドル増えた数字だ。マッキンゼーは、その増加分のうち実際に何かを新しく作って生じたのは20%だけで、60%近くは物価上昇を超える資産価格の上昇だと記している。2000~2024年は不動産が資産増加の半分以上を作っていたが、昨年はその位置を株式が占めた。
2026-08-03取得 · マッキンゼー・グローバル・インスティテュート「The Global Balance Sheet 2026」(2026-07-23公表、2025年基準)
同じ報告書は、世界全体のバランスシートが1,800兆ドルまで膨らんだとも書いている。 分かりやすく言えば、昨年に世界が豊かになった方法は、物をより多く作ったからではなく、すでにある物により高い値段が付いたからだ。
株式が富を作ったのなら、株式を持っている側に積まれたということだ。 米国の上位1%の所得者が、米国株と投資信託の保有の50.1%を握っている。1990年は40.1%だった。 下位50%が持つ分は1.1%だ。 投資家全体に広げても株式への偏りは記録的だ。 米国の家計・年金・保険・ファンドの資産に占める株式の比率は65%で、ドットコムバブルの高値より8ポイント高い。
同じ週に出た残りの数字は逆を向いている。 米国の個人貯蓄率は6月に2.7%へ下がり、2022年6月以来の低さだった。5カ月連続の低下だ。 2014~2019年の平均は5.5%だった。資産は増えたのに、所得から残す金はその半分になった。 借りた資金も減っている。 韓国・中国・台湾3市場の信用取引残高は、6月のピークから合計670億ドル減った。 SKハイニックス・サムスンに連動する韓国のレバレッジETFの純資産は63%減っている。
韓国のレバレッジ半導体取引が追証の壁にぶつかる (Investing.com, 2026-07-16)この分析は、7月13日までにレバレッジ口座120万件に追証がかかり、32万~36万件が強制的に清算されたと伝えている。 借金が減ったのは投資家が考えを変えたからというより、値下がりで強制的に外された結果に近いという話だ。 ヘッジファンドも同じ方向だった。7月28日までの3日間で、世界のIT株を2016年の集計開始以来最も多く売っている。
残る2つの数字が、その答えに近い。 市場は9月FOMCでの0.25%ポイント利上げ確率を過去最高の60%と見ている。利下げではなく利上げだ。 世界の中央銀行は4~6月期に金を289トン買い越した。前年同期より62トン多く、2024年10~12月期以来の大きさだ。

お金を借りる値段は高くなる方向に織り込まれ、各国の中央銀行は市場の値付けに依存しない資産を積んでいる。
結局、問いは一つだ。 昨年の570兆ドルは資産価格がこれからも作り出せる富なのか、値段が一度戻れば一緒に消える帳簿上の富なのか。 見分ける場所は貯蓄率と信用取引残高だ。 株価が押された局面で貯蓄率が上がり信用残が再び増えれば、家計が自分の金で資産を受け止めたことになる。 貯蓄率が2%台にとどまったまま信用残だけが減り続ければ、値段を支える資金が両側から抜けたことになる。 資産が増えたという話と、金が増えたという話は同じではない。 昨年に世界が増やした570兆ドルのうち、新しく作られたのは5分の1で、残りは値段だった。
採点待ち9月末までに公表される米個人貯蓄率が3%を超えれば、家計が自己資金で資産を受け止めたとしてhit、2%台にとどまったままアジアの信用取引残高も減り続ければmissとして採点する。